阪神・淡路大震災の経験～東北復興への活動のヒント

阪神・淡路大震災が起きた年は「NPO元年」として、数々の活動が産声をあげたメモリアルな年です。また、「仮設住宅」など、現在東北被災地が直面している課題をいち早く経験している地でもあります。これらの過去の経験を踏まえ、東北復興に対しどのような取り組みができるかを考えます。

岩佐明彦（新潟大学准教授）
新潟大学准教授。2004年の中越地震では仮設住宅地にオープンカフェを開き、支援と調査を両立するプロジェクトを実施。仮設住宅を住みこなす知恵を収集・共有する居住環境支援に取り組む。主な著書に「仮設のトリセツ」（主婦の友社）、「まちの居場所」（東洋書店）など。

田村太郎（ダイバーシティ研究所 代表理事／つなプロ代表幹事）
阪神大震災直後に外国人被災者へ情報を提供する「外国人地震情報センター」の設立に参加。
2004年4月からIIHOE研究主幹として、NPOのマネジメントサポートや自治体との協働にテーマを移し、非営利民間の立場から地域社会を変革するしくみづくりに取り組む。また、2007年1月からダイバーシティ研究所代表として、ＣＳＲにおけるダイバーシティ戦略に携わる。 
2011年3月東日本大震災を受けて、「被災者をNPOとつないで支える合同プロジェクト（つなプロ）」、スペシャルサポートネット関西 の発足に関わり、それぞれ代表幹事、世話人を務める。

多田一彦(特定非営利活動法人 遠野まごころネット(岩手県遠野市)）
特定非営利活動法人 遠野まごころネット理事長
1958年岩手県遠野市生まれ。2011年より市民を中心に結成されたボランティア団体、「NPO法人遠野まごころネット」理事長。これまでに約8万人（2012年12月22日現在）ものボランティアがここを訪れているほか、全国約70もの団体とネットワークを結ぶ活動を展開。